YKK AP（東京都）は、「住まいに関する意識調査」を実施した。新型コロナウイルス感染症の拡大により、約8割の人が「生活が変化した」と回答し、住まいに対する意識も変化している中で、これから社会の中心となっていく「Z世代」の意識に注目して調査結果を発表した。
同調査は2022年3月、全国の男女2,090人に「住まいに関する意識調査」を行ったもの。回答を、15～24歳の421人を「Z世代」、25～39歳の629人を「ミレニアル世代」、40～69歳の1,040人を「大人世代」として集計した結果、社会課題に関心が高くデジタルネイティブとも言われ、新しい価値観を持つ「Z世代」の住宅購入意欲の高さや、ライフステージに応じて土地や家などを変えるフレキシブルな住まい方への関心の高さ、仕事や勉強に取り組める空間が求められることが分かった。
Z世代のうち、住宅購入を予定している、または将来的に住宅を購入・所有したいと回答した人は56.9％と、6割近くが家を持ちたいと考えていることが分かった。また、購入意向がある人に“購入したいと思う住宅のタイプ”を聞いたところ、Z世代では「新築・戸建住宅」と回答した人が42.6%、「新築・マンション」が26.8%となり、69.4%が「新築」を希望するという結果に。これは、ほかの世代と比較しても大きな差はなく、若い世代においても、新築住宅への憧れが強いことがうかがえる結果となった。
Z世代と大人世代の住まいに求める空間を比べると、「落ち着いた穏やかな気持ちで過ごせる空間」は大人世代の方がZ世代より20.8ポイント多く、「友人や来客を迎え、コミュニケーションを楽しめる空間」ではZ世代の方が大人世代より7.2ポイント多く選ばれた。この結果から、大人世代は落ち着いて寛ぐための空間ととらえ、Z世代は住まいをよりアクティブに楽しむための空間ととらえる傾向があることが分かった。さらにZ世代では、「仕事や勉強に効率的に取り組める空間」を選択した人は28.7%で大人世代より11ポイント多い結果となり、コロナ禍を経てZ世代は自宅を“働く場・学ぶ場”ととらえることが当たり前になってきている。
住まいに関わらず商品を購入する時の意識を聞いたところ、Z世代は「製造・販売する企業の、SDGsなどの環境・社会問題に取り組み姿勢を重視する」と回答した人が48.5%と半数近い結果となった。また、「多少高くても、社会貢献や環境配慮につながる商品を選ぶ」は42.1％、「モノはできるだけ自分で所有せず、シェア・レンタルなどを利用する」は37.5％が「あてはまる」と回答。Z世代はミレニアル世代や大人世代に比べて、環境配慮や社会問題への意識が高い。
